雑貨卸企業名鑑2015 【メーカー・問屋編】

2014年に5%から8%に引き上げられた消費税。その消費税増税が国民の消費に与えた影響は大きい。 2015年3月に日本銀行が行った 「生活意識に関するアンケート調査」 によると、「消費税率引上げ後に支出全体をどのように変えたか」 という問に対し、約6割の人が 「支出を控えた」 もしくは 「支出をやや控えた」 と回答している。この結果からも、消費税増税の影響は非常に大きかったことが伺える。

しかし、明るい話題もある。2020年には 「東京オリンピック」 の開催が予定されており、この 「東京オリンピック」 は雑貨業界も巻き込んで、経済の活性化につながると見込まれている。

それとともに、「インバウンド消費」 という言葉が注目を集めている。今回の 『雑貨卸企業名鑑2015 【メーカー・問屋編】』 には、この 「インバウンド消費」 に関連が深い 「観光・みやげ品」 を取り扱うメーカー及び問屋を、214社掲載している。訪日観光客による 「インバウンド消費」 を狙う活用法もあるだろう。この「観光・みやげ品」の他にも、雑貨という大きな分野を37の詳細なカテゴリーに分類しているので、貴社の探す・求める企業が必ず見つかるだろう。

今回の 『雑貨卸企業名鑑2015』 においては、倒産・転廃業などの理由により、前回版 （2013年版） から176社を削除し、合計で2,164社を掲載している。そのうち334社が新規掲載企業となっている。
更に充実した本書が、貴社の成長の一端を担うことを願っている。

当書籍は、各種雑貨商品を取り扱う全国の雑貨関連卸企業 （製造卸、輸入卸、企画卸、卸、等） を調査対象とし、雑貨関連企業の販売先開拓に資することを目的とする。

専門調査員による 「直接面接取材法」 「電話取材法」 「FAX取材法」 により実施

*** 当書籍をご購読の方には、検索用・営業用CD-ROMも無料贈呈！ ***

◆ CD-ROM検索内容

1. 社名検索 : 各企業名 （正式社名 及び 社名キーワード） での検索、新規掲載企業も検索可
2. 所在地検索 : 所在地別に検索
3. 業態検索 : 製造業もしくは卸業で検索
4. 業種検索 : チェックボックスの業種キーワードに沿った検索 （複数キーワード検索可）
5. 従業員数検索 : 範囲内の従業員数での検索
6. 年商検索 : 範囲内の年商での検索

◆ 便利なエクスポート機能

資料内の住所ID・社名カナ・社名・郵便番号・所在地・代表者名・TEL・FAX・業種・業態・URL・Email ［以上12項目］ のデータ （全ての企業 or 指定先企業のみ） を表計算ソフト上に展開して、営業用データやDMの宛て名シールを簡単に作成することができます。