リサーチデータ&業界専門資料販売 SurveyReport サーベイレポート

マーケティング・レポート&データ、ビジネス資料のオンライン販売サイト
会員登録
検索条件

キーワード入力

現在のカゴの中

商品数:0点

合計:0円
(送料を除く)

カゴの中を見る

商品カテゴリー
特集記事カテゴリー
Clip → My Clip 一覧
  • ご利用ガイド
  • 新着情報お知らせ配信登録/登録解除
  • 当サイトについて
  • お問い合わせ
  • 特定商取引に関する法律
ビジネスセミナー案内 »»» PLANiDEA オンラインストア
マーケティング発想支援 »»» PLANiDEA insight
PLANiDEA リサーチ&コンサルティング 総合案内
レポートを発行している方へ

[SurveyReport] では、付加価値の高いビジネス資料やマーケティングデータを制作・発行されている方を、企画制作&販売面などでサポートしています。 お気軽にご相談ください。

→ お問合せはこちらから

2014資源エネルギー年鑑

エネルギー資源動向, エネルギー政策動向, 再生可能エネルギー市場動向, エネルギー技術開発, 石油産業動向, 原子力発電動向, 天然ガス動向, 深海底鉱物資源開発, エネルギー資源市場調査, 資源エネルギー年鑑

2014資源エネルギー年鑑

Clip!

~ 主要エネルギー・資源 [石油・LPG/電気事業/原子力/ガス・熱供給事業/天然ガス/石炭/鉱物資源] の動向を詳解!エネルギー&資源に関する国内外の動向・展望を始め、政策・施策/法令・法規/金融・税制上の助成措置等も網羅して体系的にまとめた定番資料! ~

  • オススメ

2014資源エネルギー年鑑

2014資源エネルギー年鑑

  • エネルギー&資源に関する最新情勢を体系的にわかりやすく解説!
  • 石油・LPG/電気/原子力/ガス・熱供給/天然ガス/石炭/鉱物資源を網羅!
  • エネルギー&資源に関する各分野の国内外の動向・展望を詳解!
  • 関連する政策/制度、法規/法令、金融/税制助成措置も体系的に解説!
  • OPEC/APEC/IEA/IAEA/ITER/IRENA等、国際協力の動向も!
  • 1976年の初版刊行から創刊38周年、信頼と実績の第19版!
  • 全国の主要図書館300超でも採用、累計3万部のロング・ベストセラー!
  • 商品コード: TSS00006

    【資料概要】

    エネルギー・資源に係るマネジメントから実務及び調査研究等、産学宮における経営管理、関連部署・研究部門 すべてに必須・有意義な最新情報を網羅!

    当資料 『資源エネルギー年鑑』 は、エネルギー・資源に関するデータ、法令・制度ならびに技術研究開発の動向について、信頼ある確定情報を駆使して解説し、定点観測に努めています。

    『2014資源エネルギー年鑑』 では、東日本大震災及び福島第一原発事故後に発出された、内外の動向・展望等に関する最新情報を収集・整理するとともに、我が国の新たなエネルギー政策に関する情報について分析・展望を試みています。

    1976年の資源エネルギー庁設置を機に創刊以来、我が国のエネルギー・資源政策の全容を体系的に取りまとめて詳解している実績と信頼のある資料として、全国300以上の主要国公・私立図書館からの採用実績と、多業種にわたる企業、大学、公・私設研究機関から継続採用され、累計3万部を超えるロング&ベスト・セラーの専門書となっています。

    『2014資源エネルギー年鑑』 のポイント

    1. 新たな 「エネルギー基本計画」 の策定に向けた政策動向、政府の動きなど、我が国資源・エネルギー政策の今後について展望しています。震災及び原発事故後の内外の対応、復旧・復興の現状等についても整理しています。

    2. 世界のエネルギー・資源の需給等について、直近までの推移を整理するとともに今後の動向を展望しています。

    3. IPCC第5次報告書、京都議定書第一約束期間終了後の動向・方向性等、エネルギー利用により大きく影響を及ぼしている地球温暖化問題の最新動向について取りまとめ平易に解説しています。

    4. 原油市場の推移等国際エネルギー・資源を取り巻く環境をはじめ、OPEC、IEA等関連機関・組織の動向ならびに G8、APEC等国際会議等の進展及びIAEA、ITER、IRENA等国際協力の現状について整理し紹介しています。

    5. さらなる改正がなされた省エネ法の下、新たな進展が期待されている我が国の省エネルギーについて、その政策等の歴史的経緯から今後の方向性等、体系的に取りまとめ解説しています。

    6. 原発事故後さらなる期待を寄せられている新エネルギーについて、関連法制等、基礎的事項及び今後の重点施策等について、体系的に取りまとめ解説しています。

    7. 「石油・LPG」「電気事業」 「原子力」 「ガス・熱供給事業」 「天然ガス」 「石炭」 及び 「非鉄金属等資源」 に関する個別情勢について、今日に至るまでの発展の経緯、現在までの動向及び今後の可能性等について解説しています。

    【 資源エネルギー年鑑 編集委員会について 】

    本委員会は、本書が "資源エネルギー庁監修" のもとに刊行され、数多くの読者に利用されてきたことなど、本書の有用性並びに発行を続けていくことの必要性等の本書最新版刊行の趣旨について、ご理解とご賛同を頂いた方々により組織された私的研究グループです。

    委員は、企業、研究機関等の関係部門等に所属する等エネルギー・資源問題に携わる専門家・研究者により構成されており、あくまで個人としての立場から参画並びにご協力をいただいております。

    【 『2014資源エネルギー年鑑』 資料構成 】

    【 第I編 エネルギー編 ≪総論≫ 】

    第1部 総論
    我が国の新たなエネルギー政策の今後について、最新かつ重要情報をピックアップするとともに、内外のエネルギー・資源需給動向など我が国を取り巻く現状及び問題等を明らかにし、今後のあるべき方向性を総括。

    第2部 エネルギーと環境
    エネルギーの利用に起因する地球温暖化問題の内外の現状から、京都議定書第二約束期間に向けた提案と我が国が取り組むべき課題と対応等、エネルギーと環境の今後のあるべき姿を展望。

    第3部 新エネルギー導入促進に向けた政策・技術開発の展開
    再生可能エネルギーの全量買取制度等、新エネルギーのさらなる導入促進に資する法整備・施策制度の状況、研究開発の進展等について体系的に紹介。

    第4部 省エネルギー対策と技術開発・普及の進展
    省エネルギー対策の現状及び今後の方向について法規制、助成制度、技術開発、国際協力等、様々な側面から展望。

    【 第II編 エネルギー編 ≪各論≫ 】

    第1部 石油・LPG
    石油・LPGの動向と課題について、需給及び市場動向、備蓄、流通等、内外の各分野における視点から展望。

    第2部 電気事業
    電気事業の構造・制度改革の現状及び今後について展望。需給動向及び価格の変化、電力取引等についても言及。

    第3部 原子力
    原子力発電の今後について、さらなる安全規制のあり方と我が国が進むべき方向、国際情勢等について展望・総括。

    第4部 ガス・熱供給事業
    ガス事業を取り巻く市場等における構造改革と震災後の状況等について、その経緯及び現状、今後の方向を展望。

    第5部 天然ガス
    天然ガス、液化天然ガスにおける生産・需給・価格の動向及び我が国における内外の探鉱開発の展開について総括。

    第6部 石炭
    石炭の需給・貿易の現状を紹介するとともに、効率的で環境負荷の低い利用技術の開発等について展望。

    【 第III編 資源編 】

    第1章 鉱物資源産業の現状と課題
    非鉄金属・非金属等の国内需給の推移ならびに製錬等関連産業の現状、海外開発、価格動向等、産業の現状を総括。

    第2章 世界の鉱業の現状
    資源メジャー及び資源ナショナリズムの動向、生産/分布状況、各国資源政策等、非鉄金属をめぐる国際情勢を俯瞰。

    第3章 鉱物資源政策の概要
    探鉱から備蓄、リサイクル等鉱物資源政策の現状及び今後の方向性について言及。

    第4章 深海底鉱物資源開発政策
    深海底鉱物資源開発の概要と国連海洋法条約等、内外の取り組みについて総括。

    第5章 鉱物資源関係重要法規
    鉱業法等鉱物資源に係る法規解説。

    ▼ 『2014資源エネルギー年鑑』 資料目次

      【 第I編 エネルギー編 《総論》 】

    ■ 第1部 総論

    第1章 我が国の新たなエネルギー政策に向けて
    第2章 国際エネルギー情勢

    1 国際石油情勢の最近の動き
     ■ 最近の石油価格とOPECの動向等
     ■ 石油需給の今後の見通し
    2 天然ガス,石炭及び原子力に関する国際エネルギー情勢
    3 多国間国際協力
     ■ IEA
     ■ APEC
     ■ エネルギー憲章に関する条約
    4 エネルギー分野における主要な国際取り組み
     ■ 国際エネルギー・フォーラム
     ■ G8エネルギー大臣会合
     ■ G8サミットにおける最近の取り組み
     ■ 5カ国エネルギー大臣会合
     ■ ASEM - アジア欧州会合
     ■ IRENA - 国際再生可能エネルギー機関

    ■ 第2部 エネルギーと環境

    第1章 エネルギーの利用に起因する環境問題

    1 地球環境問題とは
    2 地球温暖化問題とは
    3 地球温暖化問題に対する国際動向
     ■ 気候変動に関する政府間パネル : IPCC
     ■ 気候変動枠組条約
    4 我が国の地球温暖化問題の現状
    5 我が国の地球温暖化対策
     ■ 京都議定書目標達成計画の策定
     ■ 京都議定書目標達成計画の概要
     ■ 京都議定書目標達成のための対策と施策
     ■ 京都議定書目標達成計画の進捗状況
     ほか
    6 京都メカニズム
     ■ CDM及びプロジェクトの概要
     ■ JI及びプロジェクトの概要
     ■ グリーン投資スキーム
     ■ 2013年以降の京都メカニズムについて
     ほか
    7 CO2削減新メカニズムについて
     ■ これまでの仕組み (CDM 制度の問題点と限界) について
     ■ JCMについて

    ■ 第3部 新エネルギー導入促進に向けた政策・技術開発の展開

    第1章 新エネルギー政策の展開
    第2章 新エネルギー導入促進に向けた政策戦略
    第3章 新エネルギー技術革新と普及拡大のイメージ
    第4章 新エネルギー関連重要法規解説

    ■ 第4部 省エネルギー対策と技術開発・普及の進展

    第1章 省エネルギー政策の現状
    第2章 省エネルギー政策の展開
    第3章 省エネルギー関連法及び支援策
    第4章 省エネルギー技術開発及び導入・普及

      【 第II編 エネルギー編 《各論》 】

    ■ 第1部 石油・LPG

    第1章 世界の石油事情
    第2章 日本の石油産業
    第3章 石油開発
    第4章 石油輸入と石油製品の需要動向
    第5章 石油精製
    第6章 石油備蓄
    第7章 石油製品の流通・販売
    第8章 LPG
    第9章 石油関係重要法規の解説

    ■ 第2部 電気事業

    第1章 電気事業の概要
    第2章 電力設備の現状
    第3章 電気事業における規制制度改革
    第4章 電力需給
    第5章 電源開発
    第6章 電気料金
    第7章 電気関係重要法規解説

    ■ 第3部 原子力

    第1章 我が国の原子力開発利用の歴史と現状

    第2章 原子力発電の課題と対策
    第3章 核燃料サイクルの推進
    第4章 原子力をめぐる国際情勢
    第5章 原子力関係重要法規

    ■ 第4部 ガス・熱供給事業

    第1章 ガス事業の概要
    第2章 ガスの需給
    第3章 ガス事業の保安対策
    第4章 ガス料金
    第5章 ガス関係審議会の活動
    第6章 熱供給事業
    第7章 ガス・熱供給関係重要法規

    ■ 第5部 天然ガス

    第1章 天然ガス・LNGの需給
    第2章 天然ガス・LNG 政策

    ■ 第6部 石炭

    第1章 石炭鉱業の歩みと石炭政策の変遷
    第2章 石炭の現状
    第3章 石炭政策の現状と課題
    第4章 石炭関係重要法規の解説

      【 第III編 資源編 】

    第1章 鉱物資源産業の現状と課題
    第2章 世界の鉱業の現状
    第3章 鉱物資源政策の概要
    第4章 深海底鉱物資源開発政策
    第5章 鉱物資源関係重要法規

    商品名
    2014資源エネルギー年鑑
    発刊
    2014年02月
    発行
    株式会社 通産資料出版会
    編集
    資源エネルギー年鑑編集委員会
    販売
    PLANiDEA SurveyReport運営事務局
    判型
    B5判 783ページ (ケース入り)
    販売価格

    報告書 [製本版]
    39,960 円 (税抜 37,000 円+消費税 2,960 円)
    ※ 当商品は、送料無料 でご提供いたします。

    納品形態
    個  数

    カゴに入れる



    このページのTOPへ