家電メーカー研究開発テーマに関する基礎調査2013

家電メーカーTOP10各社が言及した研究開発テーマについて、企業別×研究開発テーマのマトリックスを作成＆キーワードを集計して今後の傾向を分析！

当資料 『2013年家電メーカー（連結売上TOP10）×研究開発（R&D）テーマに関する基礎調査』 は、国内の連結売上TOP10家電メーカー各社に情報通信（IT）分野を中心とした研究開発（R&D）テーマ ［マクロ/重点/詳細の各テーマ・領域］ について個別ヒアリング＆各種情報収集により網羅的に調査、メイン・テーマの集計＆傾向を分析することで、家電業界の次のトレンド把握や未来に向けた展望・予測をまとめたピンポイント調査シリーズのレポート資料です。

2013年も残り僅かとなったが、この度、「家電メーカー」 （連結売上TOP10） における 「研究開発（R&D）テーマ」 に関する基礎調査を実施して欲しい！といったリクエストを複数社から頂いた。

「研究開発（R&D）テーマ」 に関する基礎的な情報収集・ヒアリング調査に留まらず、併せて研究開発テーマに関する評価ならびに新規テーマの創出に関するサポート業務、研究開発費の投入と成果の関係、研究開発活動の見直し ・再検討に向けたプロジェクト支援、テーマ・分野別研究開発テーマ決定プロセス、商品化のステップに進んで良いのかどうか？の総合的な判断、評価そのものの考え方、技術で勝って事業で負けないためのポイント、研究開発テーマ・マネジメントを取り巻く環境の大きな変化、研究開発テーマ探索法など継続的且つ深堀支援業務についても個別に対応して欲しいといったリクエストを頂いた。

特に研究開発戦略立案に向けて、ジャンル・専門領域が異なる複数の知見者・当事者がスクラムを組み、一定のプロセスを踏みながら、また各テーマ別に研究開発動向を踏まえつつ、将来ビジョンを創出することは企業にとって技術的な優位を得るためになくてはならない活動である。

今回、調査を実施した家電メーカー （TOP10社） での連結売上 （2012年度） 合計金額は約50兆円、そのうち、「研究開発費」 合計は約2.8兆円、対売上高比率 （10社合計） は5.8%である。家電業界をけん引する家電メーカー （TOP10社） において直近の研究開発（R&D）テーマを網羅的に調査し、傾向を分析することで、次のトレンド把握や未来予測を行うことも求められている。

急遽、"2013年 「家電メーカー」（連結売上TOP10） × 「研究開発（R&D）テーマ」 に関する基礎調査" を実施することとなったが、この調査報告書が 「家電」 「情報通信 （IT）」 分野に着眼する全ての皆様のR&D活動に貢献できることを心から切に望むものである。

家電メーカーで且つ連結売上ランキングがTOP10社。
研究開発（R&D） テーマの中で 「情報通信分野」 のテーマを中心に情報収集＆ヒアリング調査を行った。その後、各社が言及した 「研究開発（R&D）テーマ」 について企業別×研究開発（R&D） テーマのマトリックスを作成し、さらに 「個別研究開発（R&D）キーワード」 について集計を行い、可能な限り傾向を分析した。

専門調査員による電話でのヒアリング並びにメールによる追加的な情報収集、独自データベースの活用により調査・分析 （主はヒアリング調査）。

2013年12月2日～12月6日までの基礎調査後、レポーティング （集計＆分析） を実施、2013年12月6日に集計＆分析ならびにコメント化終了。

1） 「自主企画調査」 が不特定多数を対象とした調査レポート （定価は10万円未満／冊） であるのに対し、「ピンポイント調査 （マルチ企画）」 は不特定多数を対象としているものの、特定の業界に特化した調査レポート （定価は100万円未満／冊　※CD-R付き） となります。

2） 「ピンポイント調査 （マルチ企画）」 を実施する背景には、お客様が 「個別調査」 に対して従来通りの調査コスト （数百万円／テーマ） をかけられない！といったご要望にお応えすることなどがあります。

3） つまり、個別調査を実施したいものの100万円未満／テーマしか調査予算がないお客様のご要望を満たすための調査レポート内容となっております。

4） 基本的に、最低5社以上からのご注文または特定企業からの強いご要望・リクエストがあった場合に 「ピンポイント調査 （マルチ企画）」 を実施しております。

5） なお、ピンポイント調査 （マルチ企画） レポートは、個別調査・マルチクライアント式調査ではなく、あくまで出版物としての位置付けですので、権利の帰属、つまり成果物 （本報告書及びその記載内容を含む） の著作権などは、（株）ESP総研に帰属するものです。