スマートフォン/タブレット利用動向調査2013データ集[企業利用編]
携帯電話ビジネス利用調査, モバイル法人利用動向, スマートフォンビジネス利用動向, タブレット端末企業利用動向, モバイルソリューションニーズ, モバイルソリューション利用実態, スマートフォン法人利用実態, モバイル機器業務利用動向, スマートフォン企業利用アンケート, スマートフォン/ケータイ利用動向調査
■ スマートフォン/タブレット利用動向調査2013データ集[企業利用編]
Clip!
~ 企業におけるスマートフォンやタブレットを中心としたモバイル端末のビジネス利用動向・利用意向およびそれに伴うソリューションの利用動向に関する調査を収録!企業のモバイル機器導入決裁権者・決済関与者約1,800人にアンケート調査! ~
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企業におけるモバイル端末のビジネス利用動向を調査!
スマートフォンに加え、タブレット端末の業務利用動向も分析!
約1,800人の担当者に約50問の設問でビジネス利用動向を調査!
モバイル機器およびソリューションの利用動向を詳細に調査・分析!
さまざまなクロス軸に基づく集計表とグラフをCD-ROMに収録!
Excel形式収録データの集計表やグラフは独自資料用に加工可能!
個別・独自に集計できるアンケート回答ローデータ付きセット販売も!
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商品コード:
IRD00071
【資料概要】
スマートフォン、タブレットにも広がり、大きく発展する企業におけるモバイル活用。企業のスマートフォン利用率は41.7%とほぼ倍増!9年目の実績、企業担当者1,795人を対象にアンケートを実施した企業のモバイル利用動向の調査結果を収録!
インプレスR&Dのシンクタンク部門であるインターネットメディア総合研究所では、2004年から最新のモバイル利用状況を把握するための調査を実施しており、9回目となる今年の調査では、インターネットユーザー8.5万人にスマートフォンの利用状況を聞くとともに、3,262人の個人携帯電話利用者と1,795人の企業担当者向けに詳細な調査を実施しました。
iPhoneとAndroidの争いが激しさを増すスマートフォン市場。スマートフォンは一般層にも拡大し、出荷される携帯電話の半数以上がスマートフォンの時代となっています。iPadがヒットしているようにタブレット端末も普及し、企業におけるモバイル活用も、スマートフォン、タブレットにも広がり、大きく発展してきています。
企業のモバイル機器利用動向に特化した当資料 『スマートフォン/タブレット利用動向調査2013データ集 [企業利用編]』 では、法人を対象としてモバイル端末やモバイルコンピューティングの動向を調査した結果を収録したもので、スマートフォンに加え、タブレット端末などモバイル機器の業務利用についても分析を行っています。
【『スマートフォン/タブレット利用動向調査2013データ集[企業利用編]』 の特徴】
■ 調査のポイント
・ 企業におけるスマートフォンやタブレットを中心とした、モバイル端末及びそれに伴うソリューションの利用動向に関する調査を収録
■ 製品のポイント
・ 全設問について様々なクロス軸による集計結果を見ることが可能
・ エクセル形式で収録しているため集計表やグラフを自由に加工可能
■ その他
・ データ内の最初に目次や各設問を掲載しており、リンクでデータを簡単に参照可能
【『スマートフォン/タブレット利用動向調査2013データ集[企業利用編]』 調査概要】
調査対象 |
勤務先の企業において、モバイル機器の導入決裁権者または決済関与者 |
対象地域 |
日本国内・全国 |
調査方法 |
パソコン上でのインターネット調査 (ネットリサーチ) |
サンプリング |
NTTレゾナント株式会社gooリサーチの保有するアンケートパネルからの条件抽出によるメール配信、アンケートサイトへの誘導。業種別・雇用者規模別・雇用者数構成比に可能な限り整合するようにサンプリング
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有効回答数 |
1,795件
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調査期間 |
2012年9月18日(火)~2012年9月24日(月)
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設問数 |
47問+属性 |
調査項目一覧 |
▼ モバイル利用概況
・ 業務に利用しているモバイル端末 (スマートフォン、タブレット等)
・ 法人契約の有無
・ モバイル端末の利用方法
・ セキュリティ強化のための取り組みの有無
▼ BYOD
・ 個人所有の端末の通信料金負担者
・ 個人所有のスマートフォン/タブレットの業務利用のための条件
・ 個人所有のスマートフォンの業務での利用許可に対する今後の見込み
・ 個人所有のスマートフォンの業務での利用における懸念事項
▼ キャリアと回線数
・ 通信会社との法人契約回線数
・ 法人契約している通信会社とその割合
・ 利用しているスマートフォン
・ 利用しているタブレット端末
・ 法人契約回線の機能制限状況
・ モバイル端末を支給している社員の%
・ モバイル端末を支給している社員の職種
・ 今後のモバイル端末支給対象者意向
・ 1か月に支払う回線の使用料金
・ 今後の契約台数の見込み
・ 個人所有のモバイル機器利用の増減見込み
▼ モバイル機器とモバイルソリューション
・ スマートフォンやタブレット端末導入により期待していた効果
・ スマートフォンやタブレット端末を利用する理由
・ スマートフォンやタブレット端末の機種選定で重視する点
・ スマートフォンやタブレット端末で希望する画面サイズ
・ スマートフォンやタブレット端末を利用している業務用途
・ スマートフォンやタブレット端末でクラウドのサービスを利用している業務用途
・ クラウドを利用しない理由
・ スマートフォンやタブレット端末の導入による効果
・ スマートフォンやタブレット端末の導入前に利用していた機器
・ スマートフォンやタブレット端末の利用場所
・ スマートフォンやタブレット端末で利用しているアクセサリー
・ スマートフォンやタブレット端末導入の満足度
・ スマートフォンやタブレット端末利用で不満な点
・ スマートフォンに搭載して欲しい機能(自由回答)
・ モバイル端末の利用台数
・ 年度別スマートフォンの導入台数
・ 年度別タブレット端末の導入台数
▼ 今後の意向
・ モバイル機器の新規・追加導入意向
・ 今後のBYODでのモバイル機器導入意向
・ モバイル端末で利用予定の通信回線の種類
・ スマートフォンやタブレット導入で利用予定のOS
・ スマートフォンやタブレット端末の機種選定で重視する点
・ モバイル端末の今後の導入予定台数
・ モバイル端末導入によって利用予定の業務用途
・ クラウド型のモバイルソリューションの利用予定
・ スマートフォンやタブレット端末導入に期待すること
・ スマートフォンやタブレット端末を導入しない理由
・ モバイルソリューション導入時に相談する相手
▼ 企業属性
・ 業種
・ 従業員規模
・ 地域
・ 回答者の担当業務
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備考 |
モバイルコンピューティング推進コンソーシアム(MCPC)との共同調査
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【企業のスマートフォン/タブレット利用動向調査2013[企業利用編]の主な調査結果】
■ スマートフォンの業務利用率は41.7%、タブレットは34.2%
スマートフォンを業務に利用していると回答した企業 (トライアルやBYOD : 私物端末利用も含む) は41.7% (昨年から18.5ポイント上昇)、同様にタブレットは34.2% (昨年から16.7ポイント上昇) です。両端末とも2011調査と比較すると2倍近い比率となっており、急速に利用が拡大している状況となっています。
▼ スマートフォンの導入率 / タブレットの導入率
■ スマートフォン導入企業のBYOD利用は30.6%、タブレットは21.3%
スマートフォンを業務利用していると回答した企業のうち、「個人所有の端末を業務で利用している (社内システムにアクセスできるようにしている)」 と回答した企業 (BYODを利用している企業) は30.5%、タブレットでは21.3%です。また、今後、スマートフォンやタブレットの新規導入あるいは追加導入を検討している企業のうち、BYODで利用したいと回答した企業は、それぞれ29.0%、26.7%となっています。
▼ 各端末導入企業におけるBYOD利用の割合 / 各端末導入意向企業におけるBYOD意向
▼ 【スマートフォン/タブレット利用動向調査2013データ集[企業利用編]】 目次 / 収録物
CD-ROM 収録内容 |
[1] Readme
[2] 単純集計 (Excel)
[3] クロス集計 (Excel)
▼ クロス集計軸 [スマートフォン/フィーチャーフォン別]
・ 業種
・ 従業員規模
・ 地域
・ スマートフォン導入状況
・ タブレット端末導入状況
・ スマートフォンのBYOD利用状況
・ タブレット端末のBYOD利用状況
・ モバイル機器の業務での利用方法
[4] PDF
1. 調査概要
2. 総括
3. 単純集計表 / グラフ
4. クロス集計表
5. 調査票
[5] ローデータ (CSV) ※
※ 「アンケート回答ローデータ」 セット版のみ
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商品名 |
スマートフォン/タブレット利用動向調査2013データ集[企業利用編] |
発刊 |
2012年11月 |
発行 |
株式会社 インプレスR&D |
編集 |
株式会社 インプレスR&D インターネットメディア総合研究所 |
販売 |
PLANiDEA SurveyReport運営事務局 |
判型 |
A4判 164ページ |
販売価格 |
PDFレポート+集計表データ
93,501 円 (税抜 85,000 円+消費税 8,501 円)
PDFレポート+集計表データ+冊子版
104,501 円 (税抜 95,000 円+消費税 9,501 円)
PDFレポート+集計表データ+アンケート回答ローデータ
330,000 円 (税抜 300,000 円+消費税 30,000 円)
PDFレポート+集計表データ+アンケート回答ローデータ+冊子版
341,000 円 (税抜 310,000 円+消費税 31,000 円)
※ 当商品は、 送料無料 でご提供いたします。
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価格(税込):
74,800~85,800
円
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