2010年不況化（2008年9月以降）における勝組（売上or利益等成長）企業＜860社＞のリスト抽出（国内）＆上位ランキング・ソートならびに彼らの成長因子抽出＆傾向分析

世界同時不況において、着実に収益を伸ばしている企業860社から、勝ち組企業の成功＆成長要因と売上・利益のパターンを浮き彫りに！

当資料 『2010年不況化 （2008年9月以降） における勝組 （売上or利益等成長） 企業 ＜860社＞ のリスト抽出 （国内） ＆上位ランキング・ソートならびに彼らの成長因子抽出＆傾向分析』 では、2008年9月以降 （不況突入後） でも成長している企業はどこか？＆なぜ不況下で "成長" しているのか？を中心に 「成長因子／キーワード （不況の中での成長要因）」 について抽出した上で、その傾向が分析されています。

本レポート＆リストは次のような視点で営業活動などにご活用ください。

（1） PPT （傾向分析） のレポートについては、全体的な傾向を把握して頂きたい。

（2） Excel （ランキング順　ソート一覧） レポートについては、「業種分類」 別にソートも可能であることから、このリストを基に 「新規顧客開拓」 「新規市場開拓」 にご活用頂きたい。

（3） なお、成長因子／キーワード （不況の中での成長要因） と売上や利益の相関関係をマージして御社のITプロダクトやサービス提案活動に役立てて頂きたい。

（4） 「数値 （売上・利益）」 ならびに 「キーワード」 「エッセンス」 の両方をチェックして、ターゲット顧客を決定し、開拓するべき対象 （顧客） の優先順位決めにも役立てて頂きたい。

2008年9月のリーマンショック以来、世界同時不況が全世界を襲い企業収益は軒並みダウン、超優良企業であったトヨタまで赤字決算を余儀なくされている。

ところがこのような景況に中にあっても、着実に収益を伸ばしている企業がある。

この勝ち組企業の成功＆成長要因と売上や利益のパターンを浮き彫りにすることで、閉塞感からの脱皮や経営革新のヒントが得られないであろうか？ ネガティブな局面にばかり囚われるのではなく、不況でも強い、あるいは景況に左右されないビジネスがあるのではないか？日本の底力はそんなものではない、と示してくれる企業があるのではないか？もしくは、従来型の生産中心の産業から産業構造の転換が起きているのであろうか？

「商機」 を掴むきっかけを探るため、勝ち組企業の市場調査・分析を試みた。

本レポートは 「ITプロダクトあるいはITサービス営業部門」、特に2010年度以降 （2010年度も含む） に 「新規顧客開拓」 「新市場開拓」 「継続リピート拡大提案」 等を遂行する部隊に貢献するためのレポートを指向した。

勝ち組企業に対して、積極的に 「IT新規提案」 「IT追加提案」 を直ちに図れるように、その基礎情報作成 （コール用としてのリスト、提案用としてのリスト、ターゲットを絞るためのリスト 等） を心がけた。従って本レポートの活用価値は高いものと自負している。

2008年9月以降に、売上、利益が伸長している企業 （これを勝ち組とする） の事業内容を分析し、成功に重要だと思われる要因 （項目） の優先順位を明らかにした。従って必ずしも売上や利益数値 （桁：けた） のみを抽出条件とはせずに、加えて 「不況下における成長因子」 も考慮して、合計で860社を （勝ち組企業） 基礎リストとして抽出した。これら860社を 「勝ち組企業」 として捉えた。

860社共通　※ 数値面は公開企業のみ記載

（1） 業種・ジャンル あるいは 事業内容
（2） 企業名ヨミガナ
（3） 企業名
（4） 電話番号 （代表／直通／広報）
（5） 売上金額 （2008年度 実績） ＜単体・連結＞
（6） 売上金額 （2009年度 予想） ＜単体・連結＞
（7） 利益 （営業・経常・純） 金額 （2008年度 実績） ＜単体・連結＞
（8） 利益 （営業・経常・純） 金額 （2009年度 予想） ＜単体・連結＞
（9） 成長因子／キーワード （不況の中での成長要因）
（10） 業種分類
（11） 備考欄
（12） 企業情報ホームページ

＜1＞ 調査着手期間は、2009年12月～2010年3月の4ヶ月である。

＜2＞ 企業のホームページより、「会社概要」 及び 「IR情報」 を入手してリストを作成したが、4ヶ月と期間が長くなったこともあり、途中で情報・データが変わることもあった。

＜3＞ 例えば、四半期決算による業績データ、企業の統廃合による単独と連結決算、上場廃止による業績開示無しなどだ。

＜4＞ 成長企業検索条件が、売上高増収率、経常利益増収率など、2009年10月末時点での四半期業績をベースにしており、2009年12月～2010年3月での変化を全て吸収できてはいない。そのため必ずしも成長していない企業もある。IR情報を開示している企業の業績を最新情報とするためには、継続的に決算情報を訂正する必要がある。

＜5＞ 調査着手期間と企業の会計年度 （決算月） の関係で最新データとならない恐れがある。例えば、対象とする企業の決算月が12月の場合で、その企業の調査日時が12月であった場合、業績データは9月の第三四半期の報告を使うことになり、3月中頃の年度決算報告ではない。尚、業績データ （実績＆予測） は、2008年度及び2009年度としたが、決算月により下記範囲が対象年度となる。

2008年度 : （決算月） 2008年7月・・・2009年6月
2009年度 : （決算月） 2009年7月・・・2010年6月

（例）
7月決算月の会計年度
・ 2008年度 : 2007年8月～2008年7月
・ 2009年度 : 2009年8月～2010年7月
6月決算月の会計年度
・ 2008年度 : 2008年7月～2009年6月
・ 2009年度 : 2009年７月～2010年6月
決算月により約1年の差が出ることになる。

＜6＞ 決算月は、圧倒的に3月が多かったが、スーパーなど流通大手の2月のように業界による決算月や、独自に決めている企業などがあった。

専門調査員によるWeb調査をベースに一部電話による取材、並びに独自データベースの活用により調査・分析を行った。